中東情勢の悪化と原油価格の高騰
中東情勢の悪化と原油価格の高騰に伴い、各国の航空会社が航空チケットを相次いで値上げしています。中東の空域が遮断された影響で、大幅な欠航や運休を余儀なくされた航空会社も多く、原油価格が急騰する今、大幅な値上げラッシュです。
供給量が大幅に減り、欧州～アジア・オセアニアで中東上空を迂回するルートを取り始めた結果、遠回りな南アジアルートに需要が集中し、運賃が異常な水準に達しています。
値上げの航空各社
- タイ国際航空…航空券の平均価格を約10〜15％引き上げる。
- キャセイパシフィック航空…3月18日から燃油サーチャージを約2倍に引き上げる。
- カンタス航空…国際線を平均％引き上げる。
- エアインディア…国内・国際線の燃油サーチャージを導入。
- ニュージーランド航空…燃油急騰で国内線の一部を欠航。国際線は値上げ。
- ANA…4月～5月発券分の燃油サーチャージは据え置く。
- JAL…4月～5月発券分の燃油サーチャージは据え置く。
タイ国際航空
タイ国際航空は、航空券の平均価格を約10〜15％引き上げる方針です。ジェット燃料価格は紛争前の1バレル約80ドルから220ドル前後まで上昇しており、今後さらに高騰した場合には240ドルに達する可能性もあるとしています。これにより運航コストが大幅に増加し、運賃の引き上げは不可避と判断しました。
こうした状況は需要にも影響を及ぼしており、ソンクラーン期間の予約は前年と比べて鈍化傾向にあります。特に欧州やオーストラリアなど長距離路線で慎重な動きが見られ、予約を先送りする傾向があるとしています。
ANA・JAL
ジェット機の燃料価格は、世界情勢や市場の需給によって変動します。本来、燃料費は運賃に含まれるべき性質のものですが、急激な価格変動を運賃本体に即座に反映させることは難しいため、運賃とは別の「付加運賃」として設定し、燃料価格に連動させて数カ月単位で改定する仕組みが定着しました。
日本の航空会社の場合、シンガポール市場の燃料価格の平均値を基準に算出します。通常、改定の2カ月前に、2ヵ月分を国土交通省航空局に申請します。そのため、燃料市場価格の変動が実際のサーチャージに影響するまでには一定のタイムラグが生じます。
ANAとJALの今回の据え置きは、あくまで現行ルールのタイムラグによる一時的な猶予に過ぎず、次回の改定サイクルである6月～7月発券分に反映される可能性が極めて高いです。
今後の対応
航空業界が最も恐れているのは、燃料価格が運賃を上回るような制御不能な領域、パニックポイントに達することです。運航費用において燃料費は通常2割～4割を占めますが、足元の燃料価格上昇はこの比率を劇的に押し上げています。
燃料価格がこのまま高止まりすれば、経営体力の弱い航空会社から順に運航停止に追い込まれることは予測できます。すでにアジアのLCCの一部は、燃料価格の吸収が不可能であるとして、新たなサーチャージの導入や路線の休止を検討し始めている。
今回の中東戦争が長期化すれば、過去の事例とはまた性質が異なる事態となります。すなわちコロナ禍からの回復期にあり、ようやく需要が戻ってきた矢先の出来事であるため、航空各社のキャッシュフローは依然として脆弱である点です。さらに、中東のハブ機能が滞ったこと、そしてウクライナ戦争によりロシア上空を迂回せざるを得ないエアラインも多数あることから、世界の航空ネットワークそのものがルートを含め再編を迫られています。
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